多様性の高まる現代社会、「家で奥さんが家事をして旦那さんの帰りを待っている」ことが当たり前かのように話し始めたら、キョトンとされることは間違いないでしょう。
もちろん奥さんが家で家事をしながら待っている家庭も、共働きの家庭も、必ず必要になるのは「食事をとること」。
シンガポールを含む東南アジアでは、赤道に近い常夏の国も多く、気温が高いために出かけることをやめてしまう、という事情から外食よりはデリバリーを利用するのが、ごくごく一般的。
街中を歩いていると、自転車や電動キックボード、バイクなどにデリバリーサービスのカゴをつけて走っている様子や、ロゴがプ リントされたTシャツを着た人などをよく見かけます。
ふらっとお店に入っても、デリバリーアプリのロゴシールが複数枚貼ってあることが一般的という状況。
と書くのも今更かもしれませんが、フードデリバリー=「食べ物」の「配達」です。
今回お話しする、ここ数年で市場を拡大した「フードデリバリー」サービスとは、主にスマートフォンアプリを活用し、従来デリバリーを行っていない飲食店のメニューを配達するサービスで、運営会社の人間や車・バイクが配達するのではなく、配達できる状況を整えたユーザーが配達員としてサービスに登録するというもの。
サービス運営側は、飲食店と注文者からの手数料により収益をあげるモデルで、固定経費としてはアプリ・WEBサービスの運営費用が主なものとなります。
年末まで都内と鎌倉を行き来していた著者からすると、鎌倉ではいわゆる「出前」や「ピザ」「マクドナルド」の配達は見れど、フードデリバリーというのはまだまだ「日常に当たり前のもの」ではない状況。(2018年12月現在)
一時期、東京・恵比寿で生活をしていた際は、ライドシェアサービスの雄、フードデリバリーサービスである「Uber」が運営する「UberEats」がシェア拡大のために約¥500〜¥1,000のクーポンを提供するプロモーションを行っていたこともあり、街中でも「UberEats」のカゴをつけた自転車やバイクが日に日に目につくようになってきたと感じていました。
シンガポールがそもそも東京23区程の面積しかないことを考えると、東京にも普及してきていると言えるかもしれませんが、「デリバリー」への「特別感」は日本人には根強く、肌感覚としてはまだまだこれからと言ったところではないでしょうか。(「出前を取ろう!」というと少しワクワクする響きですよね。)
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